概要
- 米国高齢者の労働離脱 が認知機能低下と関連
- 労働需要ショック を用いた因果推定
- 男性(51~64歳) で顕著な影響
- 就労継続が認知機能維持に有効 との証拠
- 退職年齢に限定しない新たな知見
米国高齢者の就労と認知機能低下の関係
- 米国高齢者 の平均寿命が延びるなか、 認知機能低下や認知症による障害 の割合が増加傾向
- 多くの高齢者が 65歳以前 に労働市場から離脱
- 先行研究では、 早期退職 が認知機能低下を加速させる可能性を示唆
研究方法とデータ
- HRS(Health and Retirement Study)データ を活用
- 労働需要の外生的変動 (Bartikインストゥルメント)を用いて因果関係を推定
- 地域ごとの労働市場の変化による就業状況の違いに着目
主な発見
- 労働需要の低下 による 認知スコアの大幅な低下 を確認
- 特に 51~64歳男性 で影響が顕著
- 女性やより高齢の男性には限定的な影響
- 地域労働市場の状況 が就業および認知機能に与える影響
意義と示唆
- 従来の退職年齢前後だけでなく、 幅広い年齢層 で就労の意義を確認
- 高齢期までの就労継続 が 認知機能低下の抑制 に寄与する可能性
- 高齢者の 雇用政策や社会保障設計 への示唆
参考文献
- Noah Arman Kouchekinia, David Neumark, Tim A. Bruckner, "Does Employment Slow Cognitive Decline? Evidence from Labor Market Shocks," NBER Working Paper 35117 (2026), https://doi.org/10.3386/w35117